教育

【コロナ休校で注目度UP】注目の教育トレンド「ICT教育」とは?

全国の自治体でコロナ休校を終え、通常授業の再開が進むなか、改めてその必要性が話題となっている「ICT教育」。SNSでは、休校による自宅学習の問題に直面した保護者たちによる、ICT教育のさらなる推進の声が目立っています。

しかし耳にはするものの、その実態を詳しく把握できていない方も多いのではないでしょうか。

 

そこで今回は、ICT教育の事例と特徴、さらには日本における実態をご紹介します。

 

 

今こそ取り入れるべき「ICT教育」とは?

ICTとは、「Information and Communication Technology(情報通信技術)」の略語です。つまりICT教育とは、「情報通信技術を活用して行う教育や取り組み」のことをいいます。

 

では次に、学校で行われるICT教育とは、どのようなものが考えられるのか、みていきましょう。

 

【学校教育で想定されるICT教育】

  • タブレットやパソコンで作成した資料を、クラス全員の端末で共有したり発表を行ったりする
  • インターネットで情報を検索しながら、学習する
  • 教科書ではなく、タブレットやパソコンといったIT端末を使って授業をする

これらは学校におけるICT教育の、ほんの一例にすぎません。今後も様々なアイディアによって、有意義な取り組みが導入されることが期待できるでしょう。

 

 

【SNSでも話題】ICT教育のメリットに注目!

子どもたちの教育に、さらなる可能性を広げると期待されている「ICT教育」。注目が集まるその理由とは、一体どのようなものなのでしょうか。

 

ICT教育のメリットついて、具体的に確認していきましょう。

 

ICT(情報通信技術)機器の活用力や情報処理能力を養う

テクノロジー技術が発展するなか、ICT(情報通信技術)機器は、生活でも仕事でも欠かせない存在となっていますよね。こういった背景からも、子どもたちがこれからの時代に活躍するためにも、ICT機器の活用力や情報処理能力は必要不可欠といえるのではないでしょうか。

その点ICT教育は、それらの能力を養うことが目的として行われます。そのため、これからさらなる進化が予想されるIT技術に適応できる能力を養う意味でも、ICT教育は有効と評価されているのです。

 

図や映像を使った、わかりやすく効率的な学習

ICT機器を活用すると、文字だけではなく、図や映像などを使ってわかりやすく、よりスムーズな学習ができるという点も、ICT教育のメリットとして挙げられています。

さらに、学校の授業として考えると、教師による板書の時間が削減できるという点も非常に効率的ですよね。板書の手間がなくなる分、コミュニケーション重視のより充実した授業がおこなわれるのではないでしょうか。

 

コロナ休校で、ICT教育の注目度上昇

子どもたちの学習、さらには授業の効率化のためにも魅力的なメリットが期待できるICT教育は、もちろんこれまでにも大変注目をされていました。しかし、新型コロナウイルス感染予防の情勢が進むなかで、その必要性が現実的となり、SNS上でも話題となっています。

その理由は、今回のような長期休校を余儀なくされる事態になったときでも、ICT教育によって「個人学習」を効率的に行うことができるからです。生徒が一人で課題に取り組んでも、本人だけでなく教師も、その理解度や進行具合を、情報通信を通じて共有することができるという点から、ICT教育の早期導入を求める声が広がっています。

またICT機器を使うと、オンライン会議システムを活用した授業が可能となります。教師による授業やグループで取り組む課題も、オンラインで実現できるため、家にいながら、学校の教室でおこなわれる授業とほとんど変わらない取り組みができるのです。

 

こうしたオンライン学習体制は、様々な理由で登校できない子どもたちの可能性を広げることにもなります。つまり、子どもたちの未来はもちろん、自宅での個人学習を円滑に行うためにも、ICT教育は充実すべきだといえます。

 

 

日本のICT教育の課題は、「環境」?

文部科学省は2016年に、『2020年代の「次世代の学校・地域」におけるICT活用のビジョン等の提示』をおこなっています(※1)。これは、次のような内容です。

  • 子どもたちの様子に合わせて、教師がICT授業の設計を行うICT
  • 生徒一人に対して、一台の教育用コンピュータを用意できるよう、環境を整える

ところが、2020年現在、日本のICT教育環境は、十分に整っているとはいえません。では、その実態について、海外の事例と比較しながら見ていきたいと思います。

 

海外と日本のICT教育環境の格差

ICT教育においては、オーストラリアが先進しているといわれています。そこでオーストラリアと日本のICT教育環境を比較してみましょう。教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数は、次の通りです。

  • 日本:5.4人(平成31年3月時点)※2
  • オーストラリア:1.3人(2014年時点)※3

この数値だけをみても、日本のICT教育は、オーストラリアに比べると「環境づくり」という点で大きく遅れをとっていることがわかります。もちろん、その他にも課題はあるものの、まずは日本が抱えるICT教育の初歩的な課題として、「環境の充実」をクリアすることが重要なのではないでしょうか。

 

 

家庭でも積極的にICT教育を取り入れよう

コロナ休校をきっかけに、オンライン授業や課題提出といったICT機器を活用する自主学習を取り入れる学校が少しずつ増え、SNSでも注目されています。

しかし世界的に見ると、日本の学校におけるICT教育環境は、まだまだ充実しているとはいえません。この課題を解決するためにも、学校ばかりに頼らず、家庭学習からICT教育を取り入れる必要があると考えられます。

 

学校教育では追いつかないICT教育の充実を、家庭で積極的に実現することで、子どもがICTに親しむ機会を作ってみてはいかがでしょうか。

 

 

※1 文部科学省|教育の情報化加速化プラン~ICTを活用した「次世代の学校・地域」の創生~(平成28年7月29日) 調べ

https://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/index.htm

 

※2 文部科学省(令和元年12月)「平成30年度学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果(概要)文部科学省が日本全国の公立学校(小学校・中学校・高等学校・特別支援学校など)を対象に行った調査によると、教育用コンピュータ1台当たりの児童生徒数は、平成31年3月時点で「5.4人」という結果が出ている。(平成31年3月現在)」

https://www.mext.go.jp/content/20191224-mxt_jogai01-100013287_048.pdf

 

※3 総務省|調査:株式会社富士通総研(平成 27 年 3 月)「教育分野における先進的なICT 利活用方策に関する調査研究」

図表 4-2 先進各国における教育用コンピュータ整備率 (P152)

https://www.soumu.go.jp/main_content/000360824.pdf

 

  • この記事を書いた人
Hiroe Omura

Hiroe Omura

株式会社granDeclic代表取締役。子育てに挫折した経験から、子どもの心理・発達・知能発達・行動科学・コーチングなどを学び「世界の中で輝ける人を育てる」をミッションに会社設立。 VIVID kids 幼児教室・子ども指導専門家育成・子育て支援講座・女性起業支援などを行う。子どもは6歳男子。

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